現在は求人募集をしても、なかなかマッチした人材が見つからないということがあります。

数年前の求人市場と比較して求人をする側と応募する側各々の状況が変わってきています。

そこで、求人をする側も出来る限り優秀な人財を採用したいので、給与や福利厚生などの待遇面をより充実させる場合があります。

もちろん、応募者側も働くのであれば、待遇面がより充実しているほうを選びます。

しかし、求人をする会社側では、従業員1人を採用することにより発生するコストというものがその分増えます。

従業員を採用することにより、増収や増益に繋がるのであれば良いのですが、なかなかすぐには成果が出るのは厳しいことも多いです。

そこで、会社側としては、事業継続にあたり従業員一人に対してどれだけのコストが発生するのかを考えなければいけません。

従業員一人に対して発生するコスト

従業員を採用する前後で発生するコストがあります

採用前には、次のようなコストがあります。

求人広告費

採用後に発生するコストには次のものがあります。

給与

社会保険料や労働保険料

福利厚生費

研修費用

これらのものを思い浮かべますが、実は、間接的に発生するコストというものもあります。

家賃

光熱費

通信費

例えば、単純計算で言うと10人で30万円の家賃が発生する事務所を使用していた場合には一人当たり3万円分の家賃が発生していることになります

それは光熱費や通信費についても同様です。

そして、その他にも、業態や従業員が業務をするにあたって発生するコストというものもあります。

パソコンや携帯電話・タブレット端末などを使う場合にはその使用料

工具や自動車などを使用する場合にはその購入費やレンタル・リース料

従業員が業務をするにあたって協会等に加入しなければならない場合であれば会費

業務上のミスや災害に備えるための保険料

上述以外にも様々な場面で発生するコストというものがあります。

そのため、それらのコストを事前に見積もっておかないと、採用後の資金繰りが厳しくなってしまいますので、従業員一人を採用するにはどれだけのコストが発生するのかは

安易に考えることができません。

従業員は会社にとって大切な人財です

従業員を採用することによるメリットは数え切れないほどあります。

今までの経験や実績、人間性、将来性やその他にも多くの資質が会社の成長や発展に繋がります。

そこで、素晴らしい人財を採用し、そして、末長く働いてもらえるような環境を作るために、採用に係る資金を確保する必要があります。

まとめ

従業員1人を採用する場合には、どれくらいの金額が発生するのかを事前に算出し、素晴らしい人財が末永く働いてもらえるように事業資金を確保しましょう。